保障期間はいつまで必要?

子どもは社会人になるまで、妻は一生涯

必要な保障額を考えると同時に、加入するときに決めておかなければならないのが、「保障が必要な保険期間」です。必要な死亡保障はどの時期でも同じ金額ではなく、お子さんが小さいほど高額の保障が必要となり、お子さんが成長するにつれ、必要な死亡保障額は減っていきます。

そしてお子さん全員が社会人となると、お子さんに対する保障は不要になるのが一般的です(障害を持つお子さんがいる場合などは、その後も保障の必要性は継続します)。

ですから、お子さんたちに対する必要な保障期間は、末のお子さんが社会人となる頃が、一般的な目安となります。一方、お子さんが全員社会人となったあとでも、奥さまに対してはある程度死亡保障を確保しておく必要があります。お子さんに対する保障は.定期間」で、奥さまに対する保障は.生涯」と考えるといいでしょう。

もし、お子さんに対する保障が不要になった時点でかなりの貯蓄があった場合には、奥さまに対する一生涯の死亡保障が不要なケースもあります。

日本の家庭の多くが加入している定期付終身保険や、最近主流になっている自由設計型保険は、ご主人が現役で働いている間やお子さんが独立するまでの期間は高額の死亡保障が得られ、老後にもある程度の死亡保障が継続するという意味で、ライフスタイルの変化に対応した保険といえます。

ですから、定期付終身保険のような保険で、必要な保障期間をまとめて確保してしまう方法もありますし、お子さんに対しては定期保険、奥さまに対する保障の分は終身保険など、別々に加入して必要な保障期間を満たすのも一案です。

医療保障は一生涯

医療保障に関しては、できれば一生涯の保障を確保しておきたいもの。しかし、定期付終身保険などに医療特約を付加している場合は、最長で80歳までが一般的になっています。

医療保険に加入している場合でも、10年更新タイプが多く、老後の保険料が高くなるので、途中でやめてしまう人も少なくありません。

でも医療保障は、高齢になるほど必要性が高くなるものです。

「大丈夫。私は80歳まで生きてないから」なんていう人はあまりいないと思いますが、長生きしたときのために、若いうちに終身タイプの医療保険に加入してしまうのが、保障期間の面はもちろん、保険料負担の面(老後は保険料を支払わずにすませることができます)でも安心できる方法といえるでしょう。

ただし、すでに80歳までの医療特約が付いている場合は、新たに医療保険に入り直すより、そのまま継続したほうが保険料が安いことが多いので、継続することをおすすめします。